教材に同封している手引きから確認していただくか、こちらでご確認ください。

症状を具体的にご記載の上、こちらからお問い合わせください。

完全オンライン講習(オールオンデマンド式)はお申込みから講習の受講、修了考査、修了証の交付(郵送)まで全てオンライン上で完結します。会場に来ていただく必要はございません。

チャプターに分かれておりますので、ご都合のいいタイミングで分割して受講していただくことが可能です。

どのチャプターも受講期限の間であれば、何度でも受講可能です。ただし、試験は1度きりです。
完全オンライン講習(オールオンデマンド式)の受講期限：受講開始した年度の最終営業日（3月の最終営業日）までです。

※営業日は土・日・祝日・年末年始等を除く平日です。

基本的に土日昼夜問わず、24時間いつでも受講可能です。

※メンテナンス等を除く

完全オンライン講習(オールオンデマンド式)はお申込みから約10日で教材を発送しております。教材が到着してから受講してください。

講義動画は途中で中断することが可能です。動画を途中で止めた際は、再開時は止めた箇所からですが、動画を停止せずにブラウザを閉じてしまったり、退出された場合は、巻き戻ってしまう可能性があります。
完全オンライン講習(オールオンデマンド式)の操作方法についてはこちら

完全オンライン講習(オールオンデマンド式)：WEBカメラは必須です。講習中にAIによる自動顔認証が複数回あります。

オンライン講習システムには顔認証機能が搭載されていますが、特別なカメラは必要ありません。Web会議に対応できる一般的なカメラで問題ございません。メーカーやモデルの指定は特にありませんので、お客様ご自身の判断でお選びください。価格帯もさまざまですので、ご予算に合わせたカメラをご使用ください。

弊社の完全オンライン講習(オールオンデマンド式)は他社の定時に集まってオンライン講習を実施するスタイルとは違い、ご受講者様の見たいときに見たい分だけ受講ができるオンデマンド方式を採用しております。準備が整いましたら、受講期限までの間に受講を済ませて頂ければ問題ございません。
完全オンライン講習(オールオンデマンド式)の受講期限：受講開始した年度の最終営業日（3月の最終営業日）までです。

• ※営業日は土・日・祝日・年末年始等を除く平日です。

完全オンライン講習(オールオンデマンド式)の受講期限まで（受講開始した年度の最終営業日（3月の最終営業日）まで）にご受講いただければ問題ございません。

• ※営業日は土・日・祝日・年末年始等を除く平日です。

基本的にインターネットにつながっていて、弊社推奨スペックのものであれば、どの端末からでも受講可能です。
推奨スペックについてはこちら

基本的にお申込み受付完了から約10日で佐川急便にて発送しております。佐川お問い合わせ番号はマイページから確認できます。確認方法はこちらをご確認ください。

• ※年度初め等や連休前後は変則的になる場合がございます。ホームページで確認してください。

オンライン上で試験を行うIBT（Internet Based Testing）方式となります。ご利用のインターネット端末画面上に試験問題が表示され、そのままご利用の端末から解答をします。
実際の試験画面の操作方法やサンプルはこちらでご確認いただけます。

オンライン上での修了試験の解答が完了した日となります。

試験の解答が終わったタイミングで自動配信メールが届きます。そのあとは約10日後に郵送される修了証の到着をお待ちください。

講習実施者シールは事務局で講習受講完了が確認できてから約10日で特定記録郵便で発送しております。特定記録郵便の番号や発送日(交付日)はマイページから確認できます。確認方法はこちらをご確認ください。

郵便局検索サイトはこちら

動画再生中に動画視聴ページ以外のものをクリックすると不正感知が働き、動画が止まるようになっております。音量調整をする場合は、動画を一時停止してから調整するかショートカットキー等で操作するようにしてください。

動画視聴サイトの受講状況が100%になれば、講習は全て終了です。特にして頂くことはございません。

電気工事士法第4条の3の定期講習については、やむを得ない事由がある場合を除き5年以内に受講する必要があります。

• ※やむを得ない事由（電気工事士法施行規則第9条の8抜粋）
• 一　海外出張をしていたこと。
• 二　疾病にかかり、又は負傷したこと。
• 三　災害に遭つたこと。
• 四　法令の規定により身体の自由を拘束されていたこと。
• 五　社会の慣習上又は業務の遂行上やむを得ない緊急の用務が生じたこと。
• 六　前各号に掲げるもののほか、経済産業大臣がやむを得ないと認める事由があつたこと。

定期講習は、5年以内ごとに受講することが義務付けられていますので、必ず5年以内に受講することが必要です。ただし、省令第9条の8に定める｢やむを得ない事由｣がある場合は、5年を過ぎても受講することができます。
この場合、出来るだけ早く受講してください。

自家用電気工作物は、多様な電気設備で構成されているばかりでなく、構造的にも複雑であり、また性能、機能等に対する技術進歩が速いため、自家用電気工作物の電気工事に携わる第一種電気工事士は、常に技術の進歩に合わせて電気工事及び保安に関する知識、関係法令等に関する知識を更新していくことが、保安の確保を期す上で必要不可欠であるためです。

電気工事士法第4条の3の規定により、前回の定期講習受講日(新しく免状交付を受けた者は交付日。以下同じ。)から 5年以内に定期講習を受講することが義務づけられていますので、必ず受講することが必要です。受講期限切れでもお申込みいただければ受講できますので、速やかにお申込みください。
なお、免状の有効期限に関するお問い合わせは交付を受けた各都道府県免状の窓口までご確認ください。

電気工事士で受講期限切れとなった場合のお問合せ窓口[PDF]

第一種電気工事士免状の交付を受けている者は、現に電気工事に従事しているか否かにかかわらず、定期講習を受講する義務があります。
その理由は、免状を持っているといつでも電気工事に従事することができるからです。ただ し、高齢等の理由により今後一切電気工事に従事しない場合で、免状を自主的に返納すれば、定期講習を受講する必要はありません。
なお、免状返納の理由が、一時的に電気工事に従事していなかったり、転職等で現在電気工事に従事していないだけで、将来、電気工事に従事する可能性が十分考えられる 場合は、免状を返納せずに講習を受け、いつでも電気工事に従事することができるよう、技術の維持・向上を図っておくことがよいと考えます。

集合講習ではテキストは講習日に会場でお渡しします。事前配布は行っておりません。

• ・受講票（※顔写真を貼り付けたもの）
• ・筆記用具
• ・第一種電気工事士免状

【個人での申込の場合】
インターネットからお申込みの方は、こちらにお申込み方法について掲載しております。
郵送でのお申込みの方は、パンフレットをダウンロードしていただくか、こちらからお問い合わせください。

【法人での申込の場合】
法人アカウントからのお申込みとなります。詳細はこちらをご確認ください。

• ・マイページが作成できるようになったのは、2022年1月からです。それ以前の受講情報は引き継いでおりませんので、以前マイページからお申込みしていない方は新規登録から進めてください。
• ・郵送申込書でお申込みいただいた方は、申込時期に関係なくマイページはありません。新規登録から進めてください。
• ・法人アカウント経由でお申込みいただいた方は、IDがメールアドレスではなく別で振られております。ログインID/パスワードはご自身の所属する法人担当者様までお問い合わせください。
• ・上記以外でマイページを作成したが、パスワードがわからなくなった場合は、ログイン画面の「ID・PWを忘れた方はこちら」から再発行をしてください。
• ・上記以外でマイページを作成したが、ID(メールアドレス)がわからなくなった場合は、こちらからログイン情報がわからない旨をお問い合わせください。

【インターネットからの申込(個人・法人ともに)の場合】
お申し込み手続きが完了したタイミングで確定します。

【郵送での申込の場合】
お申込み書がこちらに届いて約1営業日で確定します。結果は後日到着する受講票にて確認してください。

受講する場所に制限はありません。

推奨スペックはこちらのページの注意事項をご確認ください。

こちらのページで各コンビニエンスストアごとのお支払方法の詳細をご案内いたしております。

提出物(第一種電気工事士免状や身分証明書)のアップロード方法についてはこちら

本ウェブサイトでは、別画面を表示するポップアップ機能を一部利用しております。
こちらの資料を参考に解除した上で決済手続きをお願いします。

ポップアップブロック解除方法[PDF]

集合講習の場合、受講票は、申込手続完了日から約10日で、ご指定の住所（送付先）へ普通郵便にて郵送いたします（受講票は長3サイズの水色の封筒に入れて送付致します）。なお、締切日直前にお申込みいただいた方につきましては、受講票の到着が講習日の直前となることがありますことを、あらかじめご了承下さい。発送時期はマイページから確認できます。確認方法はこちらをご確認ください。
※受付開始直後や連休前後等は変則的になる場合がございます。ホームページで確認してください。

完全オンライン講習(オールオンデマンド式)の場合、受講票と教材は、約10日で、ご指定の住所（送付先）へ同梱して佐川急便にて送付いたします。なお、受講期限日直前にお申込みいただいた方につきましては、受講票・教材の到着が講習期限の直前となることがありますことを、あらかじめご了承下さい。発送時期はマイページから確認できます。確認方法はこちらをご確認ください。
※受付開始直後や連休前後等は変則的になる場合がございます。ホームページで確認してください。

●個人用マイページまたは法人アカウントから受講申込された方
ログインして変更申請をしてください。講習日当日まで変更可能です。ただし、マイページから変更できるのは、マイページにログインした時点から2週間以上先の日程・会場に限ります。
マイページから日程変更できなかった方は、お手数ですが、こちらからご希望の日程・会場をご記入の上、お問い合わせください。

●郵送で受講申込した方
こちらからご希望の日程・会場をご記入の上、お問い合わせください。

申込書へ貼付する払込受付証明書は、"原本"を貼付願います。但し、払込受付証明書の原本がご自身で必要な方は、コピーの貼付をしてください。お手数ですが、検収印が分かるように、できるだけ濃くコピーしてください。

●個人用マイページまたは法人アカウントから受講申込された方
ログインして変更申請をしてください。講習日当日まで変更可能です。ただし、マイページから変更できるのは、マイページにログインした時点から2週間以上先の日程・会場に限ります。
マイページから日程変更できなかった方は、お手数ですが、こちらからご希望の日程・会場をご記入の上、お問い合わせください。

●郵送で受講申込した方
こちらからご希望の日程・会場をご記入の上、お問い合わせください。

講習日の当日までなら変更可能です。マイページを作成してる場合はご自身で変更が可能です。
こちらにマイページでの変更方法について掲載しております。

郵送申込の方はお手数ですがこちらからご希望の日程・会場をご記入の上、お問い合わせください。

お申込みいただく開催区分によって対応が変わります。

●集合講習の場合：

●完全オンライン講習(オールオンデマンド式)の場合：

マイページから申込をして頂いた方はマイページから確認することができます。
確認方法はこちら
それでも解決しない方はこちらからお問い合わせください。
※弊社での受講履歴に限ります。

受講料は課税(税率10％)です。ホームページやパンフレット等は全て税込金額を表示しております。消費税額については、個人申込の場合は領収書、法人申込の場合は請求書にてご確認ください。

締め切り後の日程にお申込みいただくことはできません。

口頭や電話、FAXでは受付できません。お申込み方法はこちらをご確認ください。

個人で申し込みの場合は受講票に切取りでつけております。
法人でお申込みの場合は請求書による後払いとなり、領収書は発行しておりません。

メールは「nkg@nkg88.co.jp」から届きます。このアドレスからのメールを受信できるように設定を見直して下さい。また、よくある失敗例は「入力間違い」と「セキュリティが強すぎて受け取れない」です。何度でも新規登録は可能ですが、同じメールアドレスで登録しようとした場合は、最新で受信したメールのみ有効となりますのでご注意ください。

法人アカウントから簡単に何名でもお申込みが可能です。詳細はこちらのページをご確認ください。

（日建学院の学校で受講された方）
原則としてご本人様からこちらからお問い合わせください。
受講記録の確認等を行ったのち、講習実施者シールの再発行手数料の支払い方法等をご案内いたします。
講習実施者シールの再発行手数料は1,100円（消費税・送料含む）です。

（当校で受講されていない方）
他の講習機関（日建学院以外）で受講している場合は、弊社で対応できませんので、受講した講習機関へお問い合わせください。

建築士会・JIA・建築設備士関係団体CPD協議会及び建設業振興基金の主催するCPD制度の会員になっていることが条件です。入会方法は各CPD主催団体にご確認ください。登録手順は以下3種類の方法があります。

• ・マイページ申込時、又は郵送申込書にCPD番号を入力・記入する
• ・申込後、受講までの間にマイページからCPD番号を追加申請する　操作方法はこちら
• ・講習当日、CPD名簿にCPD番号を記入する
  どの手順でも、弊社で講習後約1か月で代理申請させていただきます。
  講習後の追加申請をご希望の場合は、こちらからCPD番号と受講者名、講習名と受講日をご連絡ください。
• ※代理申請できるのは、建築士会・JIA・建築設備士関係団体CPD協議会及び建設業振興基金の主催するCPD制度の会員のみです。
• ※正常にCPD会員としての更新がされていない等、無効なCPD会員番号の場合、申請しても単位登録されません。予めご了承ください。

そのような規定は現在ありません｡あくまでご自身で期間を把握する必要があります。弊社マイページからご受講いただいた場合はマイページのトップ画面から次回受講期限がわかります。他社で受講したのち、次回弊社で受講をご検討している場合は、受講期限連絡サービスが便利です。詳細はこちら

具体的な取扱は、次のとおりです。
第一種電気工事士が、法律に定める期限内に定期講習を受講しなくともよいと認める｢やむを得ない事由｣は、電気工事士法施行規則第9条の8に、次のとおり定められています。

• 1.海外出張をしていたこと。
• 2.疾病にかかり、又は負傷したこと。
• 3.災害に遭ったこと
• 4.法令の規定により身体の自由を拘束されていたこと。
• 5.社会の慣習上又は業務の遂行上やむを得ない緊急の用務が生じたこと。
• 6.前各号に掲げるもののほか、経済産業大臣がやむを得ないと認める事由があったこと。

免状を返納する場合は、免状を交付した都道府県知事あて返納して下さい。免状の返納に際しては、都道府県の担当課にあらかじめ連絡し、返納の手続方法について問い合わせてください。

マイページ保有の方：マイページの個人情報ボタンから修正できます。
氏名の編集は法人アカウントやマイページからはできません。こちらから変更前後の氏名が分かるようにお問い合わせください。

郵送申込もしくは、マイページ未保有の方
「住所等変更届」に必要事項をご記入いただき、当社までFAX（03-3988-6421）にてご返送ください。

「住所等変更届」のダウンロードはこちらから[PDF]